"3桁億PM"が語る大規模プロジェクトマネジメントの失敗と教訓
YouTubeで見る（別タブ）プロジェクト運営力育成サービス
PM研修・プロジェクトマネジメント研修の前段階に
若手・次世代人材の プロジェクト運営力を 育てる 実践型研修
PM研修・プロジェクトマネジメント研修を検討する中で、新人・若手や将来のPM・PL候補に、管理手法を学ばせる前に、実際にプロジェクトを動かす経験を積ませたいと感じていませんか。
プロジェクト運営力育成サービスは、実案件に近い疑似プロジェクトを通じて、工程理解、進捗・課題管理、品質確認、報告・相談、関係者との調整を実践的に経験する研修です。
IT企業・SIerにおける若手エンジニア育成だけでなく、システム開発をベンダーへ委託するユーザー企業におけるプロジェクト推進人材の育成にも活用できます。
サービスの要点
20 日間の実践型研修
最大 6 名／1セット
実案件に近い疑似プロジェクト
現役エンジニアによる指導・評価
若手の成長を、配属先や案件の経験だけに任せていませんか？
実務を通じた経験は、人材育成に欠かせません。
一方、若手がプロジェクト全体を捉え、自ら判断・報告・調整するための経験を、実案件だけで計画的に積ませることは簡単ではありません。
こんな育成課題はありませんか
新人研修を終えても、実務を任せるまでに時間がかかっている
OJTや人材育成が配属先・担当者・案件に依存し、育成が属人化している
実装やテストはできるが、プロジェクト全体を捉えた進捗報告や課題整理が十分にできない
問題が発生すると、先輩や管理者が対応を巻き取っている
将来のPM・PL候補を育てたいが、その前段階で必要な経験を積ませる機会がない
ベンダーへ開発を委託しているため、社員自身がプロジェクト運営を経験する機会が少ない
OJT任せでは「経験させたいこと」と「経験できること」が一致するとは限りません
OJTは重要な育成手段です。
しかし、実案件では教育よりもプロジェクトの遂行が優先されます。
そのため、本来は若手自身に考えさせたい場面でも、納期や品質への影響を考え、先輩やPM・PLが判断や対応を行わざるを得ないことがあります。
また、案件によって担当工程や発生する課題が異なるため、育成上必要な経験を計画的に与えることも困難です。
担当工程が限定される
自分の担当作業は経験できても、プロジェクト全体の工程や前後関係を理解する機会が限られます。
判断する前に先輩が対応する
遅延や問題が発生しても、プロジェクトへの影響を抑えるため、先輩や管理者が対応を巻き取ることがあります。
報告・調整を経験しにくい
顧客や関係部門への報告・相談・調整は、PMやPLが担当することが多く、若手が経験する機会は限定されます。
案件によって経験が異なる
仕様変更、遅延、品質問題など、育成上経験させたい事象が実案件で都合よく発生するとは限りません。
指導・評価が属人化する
OJT担当者によって教える内容や評価の観点が異なり、育成にばらつきが生じやすくなります。
OJTを補完する疑似プロジェクトで、必要な経験を意図的に設計する
プロジェクト運営力育成サービスは、OJTを置き換えるものではありません。
実案件だけでは経験しにくい場面を疑似プロジェクトの中に意図的に組み込み、OJTを補完します。
受講者は一つのプロジェクトをチームで進めながら、仕様理解、計画、進捗確認、課題整理、品質確認、レビュー、報告・相談、状況変化への対応を経験します。
さらに、レビュー指摘、作業遅延、仕様変更など、実案件で起こり得る状況を研修の中に組み込みます。
研修の中で繰り返すサイクル
- 考える
- 判断する
- 周囲へ相談する
- 対応する
- 結果を振り返る
プロジェクトにおける立場は異なっても、目指すのは「主体的にプロジェクトを進められる人材」の育成です
プロジェクト運営力育成サービスは、システム開発プロジェクトにおける立場や役割に応じて、さまざまな場面で活用できます。
代表的な利用シーンは次の2つです。
IT企業・SIerの若手エンジニア育成
新人研修後の若手エンジニアに、プロジェクト全体を見ながら自ら考え、行動するための実践経験を積ませます。
工程理解、進捗確認、課題対応、品質確認、報告・相談を疑似プロジェクトの中で経験することで、配属後の早期戦力化や将来のPM・PL候補育成につなげます。
主な対象
- 新人研修後・配属前後の若手エンジニア
- 入社1～3年目程度のエンジニア
- 将来のPM・PL候補
目指す状態
担当作業をこなすだけでなく、プロジェクト全体を捉え、進捗・課題・品質を意識しながら、自ら報告・相談・行動できる若手エンジニア
ユーザー企業のプロジェクト推進人材育成
システム開発をベンダーへ委託するユーザー企業には、プロジェクトの状況や品質を把握し、関係者と調整しながらプロジェクトを推進する力が求められます。
本研修では、システム開発プロジェクトの一連の流れを疑似体験し、ベンダー任せにせず、自ら確認・判断・調整する力を養います。あわせて、共通の育成機会として活用することで、部署や案件に依存しない人材育成の標準化にもつなげます。
主な対象
- ベンダーコントロールを担う若手社員
- システム開発や「ものづくり」の感覚を身につけたい社員
- 将来のPM・PL候補
目指す状態
ベンダー任せにせず、状況を把握し、必要な確認・判断・報告・調整を行いながらプロジェクトを前に進められる人材
プロジェクト運営力育成サービスとは
実案件に近い疑似プロジェクトで、開発とプロジェクト運営を一体で経験
プロジェクト運営力育成サービスは、商品管理システムを題材に、20日間の疑似プロジェクトをチームで進めながら、システム開発とプロジェクト運営を一体で経験する実践型研修です。
基本情報
研修期間
20日間
受講人数
最大6名／1セット
主な対象者
新人研修後・配属前後、1～3年目程度の若手、将来のPM・PL候補
研修題材
商品管理システム
実施形式
オンサイト／リモート
主な経験内容
製造、レビュー、単体テスト、結合テスト、進捗確認、報告・相談、課題対応、振り返り
商品管理システムを題材に、システム開発とプロジェクト運営を一連で実践
本研修では、商品管理システムの開発を題材とした一つの疑似プロジェクトをチームで進めます。
商品管理システムの仕様・環境理解から製造、レビュー、テスト、振り返りまでを一気通貫で経験します。
あわせて、全工程を通じてWBSによる進捗確認、QA管理、課題・リスク管理、成果物レビュー、報告・相談を繰り返し、システム開発とプロジェクト運営の両方を実践します。
01 仕様・環境理解
商品管理システムの仕様や開発環境を確認し、自分たちが何を作るのか、プロジェクトの全体像を理解します。
02 製造・レビュー
商品管理システムの各機能について、計画に沿って製造を進め、成果物レビューと指摘対応を経験します。
03 単体テスト
製造した機能について単体テストを行い、品質を確認するとともに、不具合や課題を整理して対応します。
04 結合テスト
商品管理システムの複数機能を組み合わせた結合テストを行い、機能間のつながりや影響範囲を意識して対応します。
05 運営・振り返り
進捗、課題、品質、チームでの動き方を振り返り、プロジェクト全体の進め方と自身の行動を確認し、次の行動改善につなげます。
全工程を通じて経験する活動
WBS・進捗確認
QA管理
課題・リスク管理
成果物レビュー
報告・相談
チーム内調整
こうした実践を通じて身につける行動
- 自分の担当作業をプロジェクト全体の中で捉えられる
- 計画に対する進捗や課題を把握し、整理して報告・相談できる
- 課題や仕様変更が発生した際に、原因・影響・対応案を考えられる
- 品質を意識してレビューやテストに取り組める
- 自分だけで完結せず、チームや関係者と連携して行動できる
実案件に近い状況の中で「判断・調整・報告」を繰り返す
01 一つの疑似プロジェクトを最後まで経験
単発の演習ではなく、一つのシステム開発プロジェクトを継続して進めます。
工程同士のつながりや、自分の作業が後続工程へ与える影響を理解できます。
02 実案件で起こり得る状況変化を組み込む
レビュー指摘、作業遅延、仕様変更など、計画どおりには進まない状況を研修内に設定します。
その都度、受講者自身が状況を整理し、対応を考え、関係者へ相談・報告します。
03 現役エンジニアが実務基準で指導・評価
実際のシステム開発・プロジェクト運営に携わるエンジニアが、成果物だけでなく、仕事の進め方、報告・相談、課題への対応などを確認します。
04 週次 で 一人ひとり の進捗・成長状況をフィードバック
研修期間中、当社講師が受講者一人ひとりの進捗状況や取り組み状況、成果物、報告・相談、課題への対応などを確認します。
その内容をもとに、 週次でお客様の研修責任者へ 、受講者ごとの進捗状況・評価をフィードバックします。
研修終了時だけでなく、研修期間中から一人ひとりの現在地や課題を把握できるため、その後の育成やフォローにも活用いただけます。
料金・提供メニュー
基本プラン
20日間／最大6名／1セット 300 万円
基本プランは、最大6名を1セットとして提供します。
受講人数に応じて1セット単位で提供し、13名以上の場合は個別見積りとなります。
開催形式
オンサイト／リモート
開催日程
合計20日間を基本とし、連続開催のほか、複数期間に分けて実施するなど、実施スケジュールは個別にご相談いただけます。
利用環境
原則としてお客様環境
追加研修
- システム開発基礎研修
- PL・PM育成用追加研修
ご相談から研修開始までの流れ
STEP1 実施条件の確認
対象者、受講人数、希望時期、開催形式、現在の育成課題などを確認します。
20日間の実施方法について、分割開催をご希望の場合もこの段階からご相談いただけます。
STEP2 研修体制・環境の確認
研修を実施するための体制、利用環境、事前に必要となる準備事項などを確認します。
STEP3 実施内容・日程の確定
対象者や育成目的を踏まえ、研修内容、実施日程、開催形式などの具体的な実施条件を確定します。
STEP4 研修開始
確定した内容に基づき、研修を開始します。
よくあるご質問
本研修は、PMBOKなどのPM管理手法そのものを体系的に学ぶ研修ではありません。
将来のPM・PL候補となる若手・次世代人材が、その前段階として必要となる工程理解、進捗・課題管理、品質確認、報告・相談、関係者との調整などを疑似プロジェクトで実践する研修です。
IT基礎やプログラミング基礎を一から学ぶ新人研修ではありません。
新人研修を終え、基本的なIT・プログラミングの知識を身につけた方を対象に、新人研修後・配属前後の実践フェーズとして活用いただく研修です。
OJTを置き換えるものではありません。
実案件やOJTでは経験内容がばらつきやすい部分を疑似プロジェクトで計画的に補完し、配属後の実務につなげるための研修です。
はい。
商品管理システムを題材に、一つの疑似プロジェクトをチームで進めるため、PBL研修・実践型研修として活用いただけます。
はい。
システム開発をベンダーへ委託するユーザー企業において、ベンダーコントロールを行いながらプロジェクトを推進する若手・次世代人材の育成にも活用できます。
また、部署や案件に依存しやすいプロジェクト人材育成を標準化・仕組み化するための共通育成プログラムとしても活用いただけます。
はい。
対象者、受講人数、実施時期、開催形式、研修内容、育成上の課題などを確認したうえで、具体的な実施方法をご相談いただけます。
いいえ。
合計20日間を基本としていますが、必ずしも20日間を連続して実施する必要はありません。
お客様の業務や受講者の勤務状況などを踏まえ、複数期間に分けて実施するなど、開催日程について個別にご相談いただけます。
プロジェクト運営力育成について、さらに詳しく知りたい方へ
若手エンジニア育成やOJTの補完、PM・PL候補育成、プロジェクト推進人材育成について、関連する動画やコラムをご紹介します。
サービスの検討や自社での育成方法を考える際の参考情報としてご活用ください。
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※動画内の肩書きは撮影時点のものです。
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研修の実施について、お気軽にお問い合わせください
プロジェクト運営力育成サービスについて、受講対象者、人数、実施時期、開催形式、料金、研修内容など、具体的な実施条件についてお問い合わせいただけます。
「自社の対象者に合うのか」「現在の育成体系の中でどのように活用できるのか」といった検討段階からでもお問い合わせいただけます。
対象者や受講人数について
実施時期や開催日程について
20日間の分割開催について
オンサイト／リモートの開催形式について
料金・見積りについて
自社の育成体系への組み込み方について
サービス内容・カリキュラムについて